1. ホーム
  2. ニュースリリース
  3. 「STOP!ヒートショック」プロジェクトに参画 ヒートショック対策に有効な浴室暖房乾燥機「STOP!ヒートショック」プロジェクトに参画 ヒ...

ニュースリリース

「STOP!ヒートショック」プロジェクトに参画
ヒートショック対策に有効な浴室暖房乾燥機

リンナイ株式会社(本社:愛知県名古屋市、社長:内藤 弘康)は、近年、社会問題のひとつとして注目されているヒートショックに関する正しい理解の浸透と対策を促進するため、企業協働の活動である「STOP!ヒートショック」プロジェクトに参画します。
「STOP!ヒートショック」プロジェクトは、ヒートショックや住まいの寒さなどに関する理解と対策方法を社会に広め、一人でも多くの方にリスクを回避していただけるよう、対策の啓発を目的とした企業協働の活動です。本プロジェクトは、企業が協働で行う社会貢献型啓発プロジェクトで、まだ理解度の浅いヒートショックのリスクと対策を呼びかけるべく、様々な啓発活動を進めます。

温水式浴室暖房乾燥機 RBHM-C3301 シリーズ
(10月1日発売)

「STOP!ヒートショック」プロジェクト参画の概要

ヒートショックとは

ヒートショックとは、暖かい部屋から寒い部屋への移動などの温度の急な変化が体に与えるショックのことです。ヒートショックが原因となる死亡事故に限りませんが、入浴中に急死した方が約19,000人と推計されたこともあります※1。また、入浴事故と血圧の変動は深く関係していると言われています。特に、高齢者は血圧変化を起こしやすく、体温の調節機能も低下しがちなことから注意が必要です※2
ヒートショックという言葉自体の認知は約9割※3と進んでいますが、内容も知っており対策法も知っている方は約3割※3と十分に理解されていないというのが現状で、高齢化社会を突入した日本にとって今後対応が必要とされるテーマのひとつであると言えます。

  1. ※1 消費者庁ニュースリリース「冬季に多発する高齢者の入浴中の事故にご注意ください!」, 2017年1月25日
  2. ※2 東京都健康長寿医療センター研究所, 「入浴時の温度管理に注意してヒートショックを防止しましょう」, 2014年9月
  3. ※3 「STOP!ヒートショック」プロジェクト, 2014年9月
浴室暖房乾燥機に浴室を自動で温めヒートショック対策に有効な「安心暖房」機能を搭載

浴室暖房乾燥機に、人感センサーと温度センサーを搭載。浴室内の人の動きと温度を感知し、自動で最適な暖房運転を行います。寒い日も快適な室温を保つため、ご高齢の方などへのヒートショック対策にも役立ちます。

詳しくは総合商品情報サイトへ

浴室暖房乾燥機

「STOP!ヒートショック」プロジェクトの概要

「STOP!ヒートショック」プロジェクトは、ヒートショックに関する正しい知識の普及に努めるだけでなく、安心した暮らしに役立つ、生活に密着した具体的な対策アクションの発信、温度のバリアフリー化の提案を行います。

今期の主な活動

◆活動期間: 2022年10月3日から2023年2月28日まで

※重点活動期間は2022年11月1日~2023年2月28日

公式サイト

1. <啓発活動1> ヒートショックや対策を学ぶことができるキャンペーンを実施

「STOP!ヒートショック」プロジェクトは厳寒に向け、ヒートショックの基礎知識や、対策を学ぶ事のできる「学んでアクション!STOP!ヒートショックキャンペーン」を実施します。

第1弾【学ぶ!】全国統一!ヒートショック対策テストではクイズに挑戦いただく事でヒートショックに関する基礎知識を学んでいただき、第2弾【アクション!】ヒートショックリスク度診断では、クイズの結果によっておうちの中で対策が必要な場所をおすすめし、対策の実行を促します。
また、どちらも参加いただいた方の中から抽選で、ヒートショック対策資金としてお使いいただける現金と、WチャンスではAmazonギフト券をプレゼントいたします。

2. <啓発活動2>日本気象協会の天気予報専門メディア「tenki.jp」内『ヒートショック予報』のページでの発信

日本気象協会と東京ガスが共同で開発した、ヒートショックのリスクの目安をチェックできる『ヒートショック予報』を、「tenki.jp」サイト内で2022年10月3日から2023年3月31日(予定)まで発信します。重点活動期間中はプロジェクトとの連携を深めて、ヒートショック対策を呼びかけていきます。日々変化する気象の予測情報に基づいた予報で、タイムリーにまたピンポイントに地域ごとで活用いただけます。

<表示イメージ>

 

 

本件についてのお問い合わせ先

リンナイ株式会社 営業本部:052-361-8211(代表)

 

(注)ニュースリリースに記載されている内容は、発表日時点の情報です。ご覧になった時点で、内容が変更になっている可能性がありますので、あらかじめご了承下さい。