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汚染防止

化学物質の中には、適正な管理を怠った場合に環境汚染の原因となり、長期間にわたって蓄積されることで人の健康や生態系に悪影響を与えるおそれがあります。当社は、人や地球環境(大気・水域・土壌)への影響が懸念される化学物質の使用を最小化にすべく、製品ライフサイクル全体で各国規制や客先からの要求に応じた管理を行っています。

製品含有化学物質管理の推進

  • 原材料や製品に含有する化学物質をサプライチェーン全体で適切に把握・管理することが企業に求められています。当社は、グリーン調達基準にかかわる事項を定めた「グリーン調達基準書(E-調達基準書)」、調達資材に含まれる化学物質の規制事項を定めた「化学物質管理指針」に基づき、取引先様とともに製品含有化学物質情報を適切に管理しています。

  • 製品含有化学物質管理の推進
    取引先様向け講習会の様子

代表的な規制(EUの例)

  • RoHS指令:電気電子機器における特定の有害物質の使用制限に関する指令
  • REACH規則:化学物質の登録、評価、認可及び制限に関する規則

工場における環境影響低減への取り組み

  • 環境への影響を最小化するため、生産工程では対象となる化学物質を使用する材料の見直し、加工設備の改善など、使用する有害化学物質の削減・廃止に向けた対策を実施しています。各製造拠点では、PRTR法の第一種指定化学物質(462物質)※1を対象に、年間取扱量500kg以上の物質について、「取扱量・排出量・移動量」を把握・管理しています。

    1. ※1 Pollutant Release and Transfer Registerの略称。有害性のある特定の化学物質について、事業者に対して、環境中(大気・水域・土壌)への排出量や廃棄物としての移動量の集計・届出を義務付けたもの。
      諸外国でも同様の制度があり、日本では1999年に制定され2009年に改正。
  • 化学物質の排出・移動の流れ(PRTR法対象物質)
    化学物質の排出・移動の流れ(PRTR法対象物質)

有害化学物質取扱量原単位を2.6%削減

当社は、環境行動計画「7E戦略」において、2020年度までに有害化学物質取扱量原単位※2を基準年比4%削減するという目標を設定しています。2018年度は、単年度目標2%削減に対し2.6%の削減となりました。有害化学物質取扱量については前年比99.1%となり順調に削減しています。

  1. ※2 有害化学物質取扱量原単位:リンナイの定める単位基準あたりの有害化学物質取扱量。

アメリカ向け給湯器における有害化学物質使用量削減への取り組み

  • アメリカ向け給湯器の熱交換器製造において、熱交換の効率性を高める「フィン」の形状や、ろう付けのクリアランスを見直し、品質を維持しつつPRTR対象物質の使用量を約20%削減しました。

    • アメリカ向け給湯器
      アメリカ向け給湯器
    • 熱交換器
      熱交換器

効果(年間)

ろう材の使用量 ▲約6.5t(▲20%)

緊急時対応訓練

  • 緊急時には、例外手続きやスピードが求められるため、各拠点において平時から緊急時に備えて対応を手順化しています。環境事故など、様々な緊急事態を想定した対応訓練を定期的に行い、より良い手順や体制となるよう見直しを図っています。

  • 緊急時対応訓練の様子(アール・ビー・コントロールズ㈱)
    緊急時対応訓練の様子(アール・ビー・コントロールズ㈱)