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温暖化防止

地球温暖化による影響など、気候パターンの大きな変化は、持続可能な社会の構築を妨げる恐れがあります。
当社は、2050年までの長期目標を設定して新たな時代に対応した持続可能な事業をめざし取り組んでいきます。

2050年に向けて

家庭の熱利用におけるカーボンニュートラルの実現においては、国策を踏まえた対応が必要であり、エネルギーインフラに関連する事業者にとって関わりの深いテーマです。当社は、持続可能な社会の構築に向けて、いつの時代も消費者に熱利用の価値を提供できるよう、機器メーカーとしての技術確立を進めていくとともに、2050年までに、「商品使用時のCO2ゼロ」・「事業所・工場のCO2ゼロ」・「ライフサイクルCO2ゼロ」の3つのゼロに挑戦していく方向性で協議を進めていきます。

商品使用時のCO2ゼロに挑戦

  • 気温上昇の抑制に向けて世界が動く中、当社もこれらをリスクと機会ととらえ、2050年までに、「商品使用時のCO2ゼロ」に挑戦します。「環境配慮商品は普及してこそ環境にも貢献できる」との思いのもと、これまでの潜熱回収型の高効率給湯器やハイブリット給湯・暖房システムECO ONEなどの技術の進化を加速させます。
    ECO ONEは、給湯器の中では最も一次エネルギー消費量が少ない商品との位置づけになっています。今後は、太陽光発電の余剰電力を効率良く自己消費できるようにするとともに、蓄電池、太陽光発電との連携により、エネルギーがより効率良く使用できるよう改良を続け、ZEH住宅の促進にしっかりと寄与できるよう進めてまいります。
  • ECO ONE自家消費モデルの将来像(イメージ)
    ECO ONE自家消費モデルの将来像(イメージ)

2025年までの方向性

当社は、脱炭素化の実現に向けた技術確立を進めていく一方、商品使用時における直近の方向性として、「2025年までにCO2削減貢献量700万トン」を目標に掲げました。これまで2030年に達成するとしていた削減貢献量の目標を5年前倒し、グループ各国における環境貢献を加速させます。
2025年以降の目標設定については、現在の「削減貢献量」から「実質削減量」へのシフトを前提に検討を行い、2050年カーボンニュートラルの実現に向けて進めていきます。

工場・事務所のCO2ゼロに挑戦

商品をつくる工場と、本社・営業拠点などの事業所からのCO2排出量ゼロをめざします。温室効果ガス排出量の中で、スコープ1排出量、スコープ2排出量を対象とし、日々のモノづくり改善を通じたCO2排出量削減に加えて、積極的なグリーン電力への切換などを通じて、2050年CO2ゼロをめざします。

  • 主な指標
    • 2030年までに国内拠点のグリーン電力化
    • 2050年までに海外拠点のグリーン電力化
  • 目標達成のために考えられるアプローチ例
    • からくり改善※1によるエネルギーゼロ化の推進
    • 工程・動線の最短化によるムダの徹底排除
    • 設備の電化による再エネ化の促進、他

    ※1 モーターなどの動力を使わずに重力を利用した単純な仕組みで部品の運搬時などに活用

省エネへの取り組み

直近の省エネ実績として当社は、エネルギー使用量原単位※2を基準年比4%削減するという目標に対し、9.8%の削減となりました。全拠点において、生産設備、照明や空調における省エネをもう一段進めるとともに、各工程における徹底したロス低減を図り目標達成となりました。次の2025年に向けて、エネルギー使用量原単位2019年比6%削減をめざし、取り組みを進めていきます。

※2 リンナイの定める単位基準あたりのエネルギー使用量

ライフサイクルのCO2ゼロに挑戦

気候変動によるリスクの緩和をめざし、家庭で使用されるCO2排出量以外にも、材料や部品の調達、物流、人の移動、そして廃棄などに伴うCO2排出量も含めて削減の余地があると考えます。当社は、各工程においても最適な省エネ・CO2削減活動を進め、ライフサイクルのCO2ゼロをめざします。2030年以降の具体的な計画は、2050年を見据えて、策定・検討していきます。

目標達成のために考えられるアプローチ例
調達 取引先様とともに材料・部品調達にもこだわった環境配慮への取り組みを充実・促進、他
物流 改善範囲を「物流」・「サプライヤー」にまで広げたCO2削減活動を強化、他
廃棄 回収スキームの構築・運用を本格推進、他