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温暖化防止

地球温暖化による影響など、気候パターンの大きな変化は、持続可能な社会の構築を妨げる恐れがあります。
当社は、2030年までの長期目標を設定してエネルギー使用量を最小限に抑える取り組みを推進しています。

環境配慮商品の普及を通じた省エネへの貢献

当社は、商品ライフサイクルの中で最もCO2排出量の多い「使用段階」における省エネ化を推進すべく、「2030年までにCO2削減貢献量を27%削減する」という長期目標を設定し、商品を通じた環境貢献に努めています。

エコプロアワードにおいて「奨励賞」受賞

  • 一般社団法人産業環境管理協会主催の第2回エコプロアワードにおいて、当社グループの「各国・地域のエネルギーや環境事情に応じた給湯・暖房システム」が「奨励賞」を受賞しました。中国市場での大気汚染(PM2.5対策)対策に資するボイラー暖房の普及活動や、アメリカの高効率給湯器普及のための施工トレーニングの全米展開、そして、日本の電気・ガスの単一電源に頼らない一次エネルギー消費量※1を最小に抑えたハイブリッド給湯・暖房システムECO ONEの開発が評価されました。

    ※1 一次エネルギー:石炭・石油・天然ガスなどを自然界にあるままの様態から得られるエネルギーのこと。一次エネルギー消費量は、電気・ガス・石油などの異なる機器であっても同じ条件下で比較することができ、昨今の省エネ住宅における評価基準として用いられている。

    ニュースリリース

  • エコプロアワード表彰式 エコプロアワード表彰式

東京都の「低NOx・低CO2小規模燃焼機器」に認定

当社の給湯器が、東京都の定める「低NOx・低CO2小規模燃焼機器」に認定されました。「低NOx・低CO2小規模燃焼機器」は、NOx排出濃度とエネルギー効率に関する認定基準に対し、両方が認定基準に適合するものを認定し、広く普及していく目的で創設されました。

東京都環境局

事業所におけるエネルギー使用量削減への取り組み

当社は、2020年度までにエネルギー使用量原単位※2を基準年比4%削減するという目標を設定しています。2019年度は9.7%の削減となり、最終達成年より前倒して目標を達成することができました。毎年全拠点で実施している夏の節電活動をはじめ、生産設備、照明や空調における省エネをもう一段進めるとともに、各工程における徹底したロス低減を図り目標を達成することができました。

※2 エネルギー使用量原単位:リンナイの定める単位基準あたりのエネルギー使用量

一貫生産体制(整流化)による効率アップ活動

  • 当社は、省エネ法に基づく特定事業者として、エネルギー管理方針・目標を定めてエネルギーの合理的な使用に取り組んでいます。モノづくりにおける整流化の推進は、生産性の向上、そして総エネルギー使用量の低減につながります。プレスから組立(梱包)までの「一貫生産体制」を基本に、「あらゆるムダがエネルギーの低減につながる」という意識で「運搬・手待ち・在庫」をなくしてエネルギーの効率化を行っています。

  • あらゆるムダがエネルギーのロスにつながる

主な省エネへの取り組み

  • 製造系
    • 組立ラインの合理化や“からくり”によるエネルギー消費量削減
    • 塗装・乾燥工程の使用効率改善
    • コンプレッサ運用の最適化
    • 生産設備の集約、他
  • 事務系
    • LED照明の設置と間引き
    • 空調の温度管理と、使用抑制
    • 遮熱塗料の塗布による空調の負荷抑制
    • クールビズの実施
    • グリーンカーテン、他

再生可能エネルギーの利用

  • 当社グループは、国内・海外拠点において、太陽光・風力などの再生可能エネルギーの利用促進に努めています。
    2019年度における年間総発電量は43万kWhでした。

  • 太陽光発電装置(東北支社) 太陽光発電装置(東北支社)

物流改善

当社は、省エネ法の特定荷主として策定したエネルギー使用の合理化計画に基づき改善を推進しています。当社グループの商品は工場での生産後、全国各地へ販売され、一部の商品はアジア・欧米をはじめとする国々へ輸出されます。その要となる総合物流センター、東日本物流センターでは、物流に関わるエネルギー使用状況を適切に管理するとともに、物流の効率化を通じたエネルギー使用量削減に取り組んでいます。

  • 東日本物流センター
    東日本物流センター
  • 主な物流改善の取り組み

    • グループ間の荷物積み合わせの拡大
    • 商品配送ルートの見直し・適正化
    • 巡回便の有効活用
    • モーダルシフト※3の活用
    • 1パレットあたりの段積み数の増加
    • 環境に配慮した運転の推奨

    ※3 モーダルシフト:トラック輸送による貨物輸送から、大量輸送機関である鉄道、または海運へ転換すること

エコドライブへの取り組み

  • 当社は全国の営業拠点において、車両運行状況を数値化して一括管理することができるシステムを導入して安全・エコドライブを推進しています。当システムは、運転時の速度超過や急発進・急減速発生時に、管理者へメールが自動送信される仕組みで、導入前に比べ年間約5%の平均燃費の向上と、公道における交通事故や違反減などにも効果が出ています。また、定期的に従業員向けのエコドライブ講習を開催するとともに、全国拠点の駐車場近くにアイドリングストップの看板を設置するなど、社内、取引先様へエコドライブへの協力を呼びかけています。

  • 車両運行状況のシステム画面 車両運行状況のシステム画面 (平均燃費・CO2排出量)

エコ通勤の推奨

  • 技術センターでは、自動車通勤によるCO2排出の低減や、周辺地域の渋滞による騒音などを緩和するため、通勤手段を公共交通機関や自転車に変更する「ノーカーデー」を設定し、従業員の自主的な取り組みによるエコ通勤を推奨しています。環境への影響を低減させるだけでなく、適度な運動による健康増進にも貢献しています。

  • 駐輪場(技術センター) 駐輪場(技術センター)