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ニュースリリース

冬の温度差に要注意。知識でリスクを回避しよう。
「STOP!ヒートショック(TM)」プロジェクトに参画

熱と暮らしを支える総合熱エネルギー機器メーカーのリンナイ株式会社(本社:愛知県名古屋市、社長:内藤 弘康)は、近年、社会問題のひとつとして注目されている「ヒートショック」に関する正しい理解の浸透と対策を促進するため、企業協働の活動である「STOP!ヒートショック(TM)」プロジェクトに参画します。

「STOP!ヒートショック(TM)」プロジェクトは、ヒートショックや住まいの寒さなどに関する理解と対策方法を社会に広め、一人でも多くの方にリスクを回避していただけるよう、対策の啓発を目的とした企業協働の活動を開始しています。本プロジェクトは、企業が協働で行う社会貢献型啓発プロジェクトで、まだ認知の低いヒートショックのリスクと対策を呼びかけるべく、様々な啓発活動を進めます。

※ 2017年12月1日~2018年2月28日で単発キャンペーンを実施。本年度より正式にプロジェクト化。

ヒートショックとは、暖かい部屋から寒い部屋への移動などの温度の急な変化が体に与えるショックのことです。ヒートショックが原因となる死亡事故に限りませんが、入浴中に急死した方が約19,000人と推計されたこともあります※1。また、入浴事故と血圧の変動は深く関係していると言われています。特に、高齢者は血圧変化を起こしやすく、体温の調節機能も低下しがちなことから、注意が必要です※2。しかしながら、ヒートショックという言葉自体の認知がまだ低く、対策方法も十分に理解されていないというのが現状で、高齢化社会を迎える日本にとって今後対応が必要とされるテーマのひとつであるといえます。

  • ヒートショック対策に役立つ浴室暖房乾燥機

    温水式浴室暖房乾燥機RBHM-C419・C339シリーズ、RBH-C418・C338シリーズ※3は、浴室の温度が15℃以下になると、脱衣室リモコンに「低温」サインを点灯させて注意喚起する機能や、浴槽への湯はりと同時に浴室暖房運転を開始する「自動連動機能」※4を搭載しています。


  • 温水式浴室暖房乾燥機 (天井埋込型)
  • ※1 消費者庁ニュースリリース「冬季に多発する高齢者の入浴中の事故にご注意ください!」(平成29年[2017年]1月25日)
  • ※2 東京都健康長寿医療センター 研究所「入浴時の温度管理に注意してヒートショックを防止しましょう」(2014年9月)
  • ※3 RBH-C338Tは除く
  • ※4 熱源機リモコン300・302・320シリーズと対応給湯暖房用熱源機の組みあわせに限ります。

「STOP!ヒートショック」プロジェクトの理念

「STOP!ヒートショック」プロジェクトは、ヒートショックに関する正しい知識の普及に努めるだけでなく、安心した暮らしに役立つ、生活に密着した具体的な対策アクションの発信、温度のバリアフリー化の提案を行います。

「STOP!ヒートショック」プロジェクト今期の主な活動

重点活動期間:2018年11月1日~2019年2月28日

<啓発活動1>プロジェクトオフィシャルサイトオープン

ヒートショックに関する情報を集約し、発信する場として、11月1日にオフィシャルサイトを開設します。オフィシャルサイトでは、身近なリスクを確認できるコンテンツ「おうちの対策おすすめポイント」、「お風呂の安心度チェック」や、自宅ですぐに実践できる「対策動画」等、日々の生活で役立つ充実したコンテンツをわかりやすく提供します。
また、ヒートショック対策の一助として役立つ、協賛企業の商品やサービスの紹介も行っています。
URL:https://heatshock.jp

<啓発活動2>オリジナル啓発ポスター掲示、リーフレット配布

協賛企業でのイベントや展示会などでポスターの掲示やリーフレットの配布を行い積極的な啓発活動を行います。

<啓発活動3>(一財)日本気象協会 天気予報専門メディアtenki.jp内ヒートショック予報ページでの発信

(一財)日本気象協会と東京ガス(株)が共同で開発したヒートショックのリスクの目安をチェックできるヒートショック予報をtenki.jpサイト内で期間中発信し、プロジェクトと連携してヒートショック対策を呼びかけていきます。日々変化する気象の予測情報に基づいた予報で、タイムリーにまたピンポイントに地域ごとで活用いただけます。
URL:https://tenki.jp/heatshock/
(今シーズンのヒートショック予報ページ公開期間は2018年10月1日~2019年3月31日まで)

ニュースリリースPDF版は、以下よりご覧ください。

ニュースリリースPDF
(PDF/374KB)

本件についてのお問い合わせ先

リンナイ株式会社 営業本部:052-361-8211(代表)

(注)ニュースリリースに記載されている内容は、発表日時点の情報です。ご覧になった時点で、内容が変更になっている可能性がありますので、あらかじめご了承下さい。