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ニュースリリース

省エネ住宅の拡大に大きく貢献ハイブリッド給湯器【ECO ONE】の優れた省エネ性がトップランナー基準で認定されました。

リンナイハイブリッド給湯器

リンナイ
ハイブリッド給湯器

ハイブリッド給湯器 ECO ONE

熱源機・タンク一体タイプ
[内訳]
ヒートポンプユニット
RHP-R50(W)
タンク一体型熱源機
RTU50-E240A2-1(W)A

税込希望小売価格:756,000円
(税抜価格:720,000円)

 リンナイ株式会社が2010年4月より発売を開始した、世界初ハイブリッド給湯器【ECO ONE】が、2011年4月に住宅の省エネルギー性能を定めた「住宅事業建築主の判断基準」の中で、トップレベルの省エネ性能をもつ給湯器として認定されました。
 ハイブリッド給湯器【ECO ONE】は、ガスと電気のエネルギーを最適に組み合わせ、従来の給湯器をはるかに超える高い効率でお湯をつくることでエネルギー消費を抑え、給湯のランニングコストやCO2の排出量を大幅に削減する次世代の給湯器です。
 2011年4月ハイブリッド給湯器【ECO ONE】は、財団法人建築環境・省エネルギー機構の定めるトップランナー基準(住宅事業建築主の判断基準)の中で高い省エネ性が認められました。これにより【ECO ONE】が、建売戸建住宅における省エネ基準目標の達成に大きく貢献し、政府がすすめる省エネ住宅の拡大を推進します
※2010年4月1日発売 ヒートポンプと高効率給湯器を組み合わせた家庭用給湯器の場合

【ハイブリッド給湯器【ECO ONE】の特長】

従来の高効率ガス給湯器に比べ
一次エネルギー効率が20%UP

従来の高効率ガス給湯器の一次エネルギー効率は89%でしたが、ハイブリッド給湯器【ECO ONE】は107%を達成。エコキュート(APF3.0)の一次エネルギー効率92%をも上回る省エネ性を実現しました。※1

Ⅳa地域の一次エネルギー効率比較
※1 数値はⅣa地域での比較。
住宅事業建築主判断においては、地域の気候条件を考慮し、日本全国を8つの地域に区分して基準一次エネルギー消費量を制定。Ⅳa地域は、下記(地図1)を参照。

全国すべての地域で100%を超える
一次エネルギー効率
(北海道を除く※2
ハイブリッド給湯器【ECO ONE】の一次エネルギー効率は、地域別でみても高い省エネ性を達成。全国各地で住宅の省エネ性を高めます。

※2 当シリーズには寒冷地仕様はありません。


ハイブリッド給湯器地域別一次エネルギー効率

CO2削減量もトップクラスの給湯器
ハイブリッド給湯器【ECO ONE】は、効率のよい運転を行うことでエネルギーの消費を低減し、CO2の排出を大幅に削減。政府の掲げる温室効果ガス25%の削減目標に大きく貢献します。

年間CO2排出量の比較(全電源ベース)

年間給湯負荷 4.48Gcal
財団法人 建築環境・省エネルギー機構 住宅事業建築主基準によるCO2排出係数 LPガス6.00kg CO2/m3 (地球温暖化対策の推進に関する法律施行令第3条より)
電気(全電源)0.43kg CO2/kWh (経済産業省 中長期的な評価を考慮し、2004年~2008年全電源排出係数の平均値)
グラフの数値はⅣa地域

床暖房を採用しても、2013年度住宅の省エネ基準目標値をクリア
ハイブリッド給湯器【ECO ONE】は、床暖房の導入においても「住宅事業建築主の判断基準」で定める、2013年度住宅の省エネ基準目標値をクリアできます。
パワフルな潜熱回収型ガス温水暖房機を搭載する【ECO ONE】は、床暖房など1台で家中の温水暖房をまかない、省エネで快適な住宅環境を実現します。

 

 

Ⅳa地域の省エネ基準目標達成率の比較

節湯型設備:台所節湯B(小流量吐水)浴室シャワー節湯AB(手元止水+小流量シャワーヘッド) 小口径配管:設置あり LDK床暖房:敷設率60~70% 上面放熱率80%以上90%未満LDK冷房:エアコン(初期値)  換気設備:壁付け換気ファン(比消費電力0.2W/(m3/h)) LDKの照明設備:全てまたは一部に白熱電灯使用

 

住宅エコポイントやフラット35S(20年金利引き下げタイプ)の適用も
住宅の高い断熱性能に加え、ハイブリッド給湯器【ECO ONE】などの省エネルギー製品を導入し、「トップランナー基準相当の住宅」証明を受けた新築住宅は、「住宅エコポイント」や金利引き下げ幅が拡大される「フラット35S(20年金利引き下げタイプ)」などの特典が適用されます。

 

【省エネ法「住宅事業建築主の判断基準」とは】

従来、住宅の省エネルギー性能については住宅の断熱性能の向上を努力義務とし、省エネルギー性能の向上が図られてきました。しかし、わが国の家庭部門におけるCO2排出量は依然増加傾向にあり、さらなる省エネ対策の強化が求められていました。そこで、設計・新築し販売することを業とする住宅事業建築主に対し、建売戸建住宅について新たに定められた省エネ性の基準が「住宅事業建築主の判断基準」です。建売戸建住宅販売数が150戸を越える住宅事業主は、目標年次である2013年度までにこの基準達成率の平均が100%を満たしていることが求められ、未達成の場合は、勧告などの措置が行われます。

 

【住宅のトップランナー基準および「トップランナー基準相当」の住宅とは】

住宅のトップランナー基準とは、省エネ法で定める「住宅事業建築主の判断基準」を指します。この基準に達する住宅を「トップランナー基準相当」の住宅といい、下記の2つの条件を満たすことが求められます。
・外壁や窓が「次世代省エネルギー基準(平成11年省エネルギー基準)」を満たす
・冷暖房設備や給湯設備のエネルギー消費量を、平成20年度時点での一般的な設備のエネルギー消費量に比べて、概ね10%削減する
詳しくは、財団法人 建築環境・省エネルギー機構のホームページを参照ください。

 

【一次エネルギー効率とは】

石炭や石油、天然ガスなど自然界に存在しているままの形状で得られるエネルギーを「一次エネルギー」と呼びます。「一次エネルギー効率」とは、最終エネルギー消費を賄うために利用されたエネルギーの量を、投入された一次エネルギーの量に換算した効率です。この一次エネルギー効率が高い製品ほどエネルギー転換時のロスを抑え、エネルギー資源を有効に活用しており、省エネ性に優れているといえます。

 

新製品についてのお問い合わせ先
リンナイ株式会社 営業本部:052-361-8211(代表)

(注)
ニュースリリースに記載されている内容は、報道発表日時点の情報です。ご覧になった時点で、内容が変更になっている可能性がありますので、あらかじめご了承下さい。