業績ハイライト

2025年3月期

経営成績の概要

当期の業績は、販売面につきましては、主要国において濃淡はあるものの上期からの好調を維持し、過去最高の売上高となりました。損益面につきましては、世界的な物価上昇に伴う原材料・エネルギー価格の高騰などによる各種費用負担に加え、日本における浴室暖房乾燥機の無償点検費用を計上するなか、価格改定や原価低減活動効果によって過去最高益となりました。この結果、売上高は４,６０３億１９百万円（前期比７.０％増）、営業利益は４６０億５百万円（前期比１６.９％増）、経常利益は５０３億２３百万円（前期比９.２％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は２９６億９１百万円（前期比１１.３％増）となりました。

セグメント売上高の概要

日本

実需に連動した正常な事業環境が継続するなか、高効率給湯器に対する補助金の追い風を受けたハイブリッド給湯・暖房システム「ＥＣＯ　ＯＮＥ」や当社の独自性の高いガス衣類乾燥機、エアバブル商材などの重点商品の販売が大きく伸長しました。この結果、日本の売上高は２,０３７億３１百万円（前期比５.９％増）となりました。損益面では、浴室暖房乾燥機の無償点検にかかる費用などを約２７億円計上し、営業利益は２２３億９百万円（前期比２４.２％増）となりました。
アメリカ

住宅設備市場における消費マインドは低調であるなか、省エネ意識の高まりからタンクレス給湯器市場が伸長しました。加えて、期初に発売した主力であるコンデンシング給湯器の販売が好調に推移したことで、アメリカの売上高は、６６４億５７百万円（前期比１４.８％増）営業利益は２１億３０百万円（前期は営業損失１１億９７百万円）となりました。
オーストラリア

新築住宅に回復の兆しがあるものの住宅市場としては依然として低調に推移しました。一方で、厳冬によって主力のガス機器販売が堅調に推移したことに加え、電化に向けた企業買収も行った結果、オーストラリアの売上高は、３６６億５百万円（前期比２０.７％増）となりました。損益面では、増収効果はあるものの期中に買収した企業ののれんの償却等によって、増益には至らず、営業利益は１１億１９百万円（前期比１０.２％減）となりました。
中国

下期にかけて消費マインドが急激に冷え込み、流通在庫が高水準となったものの、近年、販売構成比率が高まっているＥＣ販売においては、底堅く推移しました。この結果、中国の売上高は６８５億９６百万円（前期比４.６％減）となりました。損益面では、減収影響があるなか、原価を作り込んだ主力の給湯器（ＰＦ２.０）の販売構成比率向上や経費削減などの経営努力を実施するも、営業利益は１００億９５百万円（前期比１６.９％減）となりました。
韓国

主力であるボイラー市場において、景況感の悪化による価格競争が継続するなか、他社との差別化を意識したウルトラファインバブル搭載ボイラーを新発売しました。その結果、韓国の売上高は３４７億１９百万円（前期比８.９％増）、営業利益は９億３０百万円（前期は営業利益１６百万円）となりました。
インドネシア

物価上昇に伴い消費マインドが低調に推移するなか、高いシェアを維持する主力のテーブルコンロでの価格改定や高価格帯であるビルトインコンロやレンジフード販売が伸長しました。その結果、インドネシアの売上高は１７０億１０百万円（前期比１４.１％増）、営業利益は３８億４２百万円（前期比３９.９％増）となりました。