5分でわかるリンナイ
リンナイは、給湯機器を中心に、暮らしを支える多彩な製品を国内外で展開する熱エネルギー機器メーカーです。長年培ってきた技術力と品質、グローバルな事業基盤、継続的な株主還元を強みとして、持続的な成長を目指しています。
このページでは、リンナイの事業や強み、これまでの歩みから成長戦略について、わかりやすくご紹介します。
ブランドヒストリー
1918年、創業者の内藤秀次郎と林兼吉は、今川焼の店先で海外製の石油コンロの珍しい青い炎に見惚れていました。
「このようなコンロを自分たちで造ってみたい」
そう思い、輸入品コンロをモデルに製品開発に取り組み、自力でコンロを製品化。売り出してみたところ、彼らはヒットを確信しました。
1920年9月1日、内藤秀次郎と林兼吉、両人の姓を合わせて「林内商会」を創業。
作業者は自分たち含めて数人という、個人企業の形態からのスタートでした。
創業者精神
「熱機器で世界の生活文化に貢献」
生活文化の向上に資する製品開発にチャレンジ
創業から100年余り、リンナイは、創業当時の精神を受け継ぎ、これからも確かな技術で「熱と暮らし」を創造し続けます。
ブランドプロミス
Creating a healthier way of living
リンナイは、健全で心地よい暮らし方を創造します
数字で見るリンナイ(2026年3月期)
創業
1920年
連結売上高
4,703億円
営業利益
505億円
グループ従業員数
11,328名
拠点所在国
20カ国
海外売上比率
57.8%
CO₂削減貢献量
約512万t
省エネ技術を結集した製品で、CO₂削減に大きく貢献しています。
環境負担を減らし、持続可能な社会の実現に向けて、熱エネルギー機器メーカーとしての挑戦と進化を続けています。
年間製品総販売台数(国内)
約290万台
磨き抜かれた製品力が、リンナイの強みです。
世界中の販売台数としては、1,000万台を超えます。暮らしに欠かせない製品を広く提供し、世界中の人々の生活インフラを支えています。
配当・株価情報
2025年度は1株当たり100円の配当金をお支払いし、24期連続の増配を達成しました。市場環境の変化もある中、業績の伸長や株主還元の強化等により、着実に成長を続けています。
配当性向
38.5%
1株当たり配当金
100円
連続増配年数
24期連続
配当の詳細は、配当情報ページをご覧ください。
リンナイの事業分野
リンナイは、給湯機器を中心に、厨房、空調、業務用機器など、暮らしを支える幅広い製品を展開しています。
| 給湯機器 | 厨房機器 | 空調機器 | 業務用機器 | その他 |
|---|---|---|---|---|
給湯器、ふろ給湯器、給湯暖房機、ハイブリッド給湯・暖房システムなど |
テーブルコンロ、ビルトインコンロ、オーブン、食器洗い乾燥機、レンジフード、炊飯器など |
ファンヒーター、FF暖房機、赤外線ストーブなど |
業務用焼物器、業務用レンジ、業務用炊飯器など |
衣類乾燥機、赤外線バーナー、部品など |
製品の詳細は、商品情報サイトをご覧ください。
リンナイの製品力
品質こそ我らが命 - これが、リンナイの高品質を実現している原点思想です。この考えのもと、お客さまに満足と安全性の高い商品を提供し続けます。
熱に関わるコア技術の自社開発
安全で質の高い製品を安定的に供給するために、品質や性能に関わる重要ユニット・部品は自社で開発し、グループ内で生産しています。
加工から組立までの一貫生産体制
加工から組立まで一貫して行うことで、質の高い製品づくりを実現しています。また、市場ニーズに合わせて必要な量を柔軟かつ迅速に生産することができます。
技術の変遷
創業以来「熱と暮らし」を中心として、時代の変化に合わせた最適な製品をお届けしてきました。これからもお客さまの生活に寄り添い、よりよい暮らしの実現に貢献してまいります。
リンナイのグローバル展開
リンナイは、世界80ヵ国以上に製品を展開しており、日本を含む20の国と地域にグループ会社を有しています。
1967年に初の海外進出として、アメリカ・オハイオ州にグループ会社を設立。ユーイズムの理念のもと、各地域の文化やニーズに合わせた最適な製品を開発・生産してきました。
2018年には初めて海外売上比率が50%を超え、着実に海外市場での存在感を高めています。グローバル企業として、今後も世界各地へ高品質な製品を届け、さらなる成長を目指します。
ユーイズム: 個々の国の独自の価値観や意欲、方向性をよくのみ込み、相手の気持ちになってその繁栄をはかり、共存していくこと(三代目社長 内藤明人の言葉)
中期経営計画 accelerate 2030
リンナイは、カーボンニュートラルという世界的潮流を追い風に、さらなる飛躍を遂げます。中長期の視座と短期の実行力を兼ね備え、社会課題の解決に挑むことで、持続可能で堅実な成長を続ける企業を目指します。
本中期経営計画は、2021-2025中期経営計画「New ERA 2025」で確立した事業基盤を盤石なものへと深化させつつ、新たな領域(事業・地域)の創出に挑み、持続的成長を加速させる(accelerate)、極めて重要な5年間と定義しました。










