ニュースリリース

2013年02月20日

住宅の省エネ化に大きく貢献
ハイブリッド給湯・暖房システムECO ONE 省エネNo.1給湯器!

リンナイ株式会社が2012年に発売したハイブリッド給湯・暖房システムECO ONEは、2013年2月、電気ヒートポンプ給湯器(エコキュート)を大きく上回り、給湯一次エネルギー消費量が最も少ない※1給湯器です。

 

給湯器 省エネ・環境性No.1 給湯一次エネルギー消費量をガス給湯器に比べ40%削減リンナイ
ハイブリッド給湯・暖房システム

ECO ONE

シングルハイブリッドシリーズ
(100Lタイプ)
ヒートポンプ :RHP-R220
タンクユニット:RTU-R1000
ガス熱源機 :RHBH-RJ243AW2-1
・希望小売価格(税込): 803,250円
・税抜価格: 765,000円

※1 2013年2月現在 シングルハイブリッドシリーズ100Lタイプ(タンクユニットにRTU-R1000を採用するシステム)住宅・住戸の省エネルギー性能の判定プログラム(独立行政法人建築研究所〈協力 国土交通省国土技術政策総合研究所〉)に基づく給湯一次エネルギー消費量の算定結果
※2 省エネ基準の新地域区分6地域、延床面積:120㎡  ガス給湯器(JIS効率78.2%)に対する削減率

 

省エネ基準に基づく給湯一次エネルギー消費量比較(GJ)

●上記数値は住宅・住戸の省エネルギー性能の判定プログラム(独立行政法人建築研究所〈協力 国土交通省国土技術政策総合研究所〉)より
●延床面積:120㎡
●基準となる給湯器は、3~4地域:石油給湯器(JIS効率81.3%)、5~7地域:ガス給湯器(JIS効率78.2%)
●削減率は基準となる給湯器に対する割合

省エネ基準法の改正により、住宅の省エネ性は「一次エネルギー消費量」で評価

ハイブリッド給湯・暖房システムECO ONEは
給湯一次エネルギー消費量が最も少ない給湯器です

 

2012年12月、「エネルギーの使用の合理化に関する法律」に基づく建築主等及び特定建築物の所有者の判断基準(以下、省エネ基準)の見直しが公布され、2013年10月(*)に施行されます。省エネ基準の見直しでは、住宅の外皮基準を満たすことを原則として、建物の省エネルギー性能を一次エネルギー消費量に基づき評価する基準に一本化されます。これにより、評価対象となる住宅は、共通条件のもと、設計仕様で算定した値(設計一次エネルギー消費量)が、基準仕様で算定した値(基準一次エネルギー消費量)以下となることが基本となります。算定対象となるエネルギー使用用途は、「暖冷房」、「換気」、「照明」、「給湯」、「家電・調理」※3及び「太陽光発電による再生可能エネルギー導入量」となります。
このたび、その対象用途のひとつ「給湯」の省エネ基準で評価される給湯熱源機の中に、ハイブリッド給湯・暖房システムECO ONEが、「ヒートポンプ・ガス瞬間式併用型給湯機」として対象となり、その算定基準に基づいた給湯熱源機の評価において、電気ヒートポンプ給湯器(エコキュート)を大きく上回り、給湯一次エネルギー消費量が最も少ない給湯熱源機となりました。
「給湯」のエネルギー消費量は家庭で消費されるエネルギーの約30%※4を占めるため、ハイブリッド給湯・暖房システムECO ONEの導入により給湯一次エネルギー消費量を大幅に削減することで、家庭から排出される二酸化炭素の削減につながり、地球温暖化防止にも貢献いたします。

※3 建築設備には含まないため省エネルギー手法は考慮されない
※4 資源エネルギー庁 エネルギー白書2011

 

(*2月27日修正) 法律の施行時期に誤りがございましたので、訂正いたしました。(誤) 2013年4月 → (正) 2013年10月 

低炭素建築物の認定基準が創設

ハイブリッド給湯・暖房システムECO ONEで
認定基準を満たした住宅は税制優遇や金利優遇を受けることができます

 

2012年12月に公布・施行された「都市の低炭素化の促進に関する法律」に基づく「低炭素建築物新築等計画の認定制度」が創設され、その認定基準(以下、低炭素認定基準)が策定されました。低炭素認定基準では、今回公布された省エネ基準と比べ一次エネルギー消費量を10%以上削減することが求められています。ハイブリッド給湯・暖房システムECO ONEは、給湯の省エネ基準より約30~40%の一次エネルギー消費量を削減することができ、低炭素認定基準の達成に大きく貢献します。
また、低炭素住宅として認定された新築住宅は、住宅購入者が住宅ローン減税など税制優遇措置や、長期固定金利住宅ローンの金利を一定期間引き下げる「フラット35S(金利Aプラン)」の利用を受けることができます。


日本国内において、地球温暖化防止につながるエネルギー消費量の削減や、原子力発電所の停止に伴う電力消費量の削減が今後一層求められる中、ハイブリッド給湯・暖房システムECO ONEは、住宅の給湯エネルギー消費削減を通して、エネルギー課題の解決に大きな役割を担って参ります。

 

◎住宅建築物の省エネルギー基準及び低炭素建築物の認定基準に関する技術情報に関するHP
http://www.kenken.go.jp/becc/index.html


◎税制優遇措置の内容は国土交通省HPより
http://www.mlit.go.jp/common/000993299.pdf


◎フラット35S(金利Aプラン)の内容は住宅金融支援機構HPより
http://www.flat35.com/files/100510522.pdf

本件についてのお問い合わせ先

リンナイ株式会社 営業本部:052-361-8211(代表)

 

総合商品情報サイト「ハイブリッド給湯・暖房システムECO ONE」

 

(注)ニュースリリースに記載されている内容は、発表日時点の情報です。ご覧になった時点で、内容が変更になっている可能性がありますので、あらかじめご了承下さい。