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業績ハイライト

2023年3月期

経営成績の概要

当期の業績は、売上高は4,252億29百万円(前期比16.1%増)、営業利益は414億18百万円(前期比15.5%増)、経常利益は445億65百万円(前期比14.1%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は260億96百万円(前期比9.9%増)となりました。

経営成績

セグメント売上高の概要

  • 日本

    供給遅延解消に向けた生産体制の強化を図る中、ハイブリッド式を含む給湯暖房機を中心に主力の給湯機器販売が大きく伸長しました。原材料や部品等の仕入れコスト、物流費・エネルギーコストの高騰が続く中、主力商品の販売増や円安影響、原価低減の推進により日本の売上高は1,968億38百万円(前期比14.8%増)、営業利益は235億97百万円(前期比35.3%増)となりました。

  • アメリカ

    部品調達の逼迫や国際物流の混乱により、日本からのタンクレス給湯器の供給が一時遅延する中、4月の現地新工場稼働や日本からの供給増加に伴い、現地での給湯器販売が伸長しました。下期に掛けて住宅市況の悪化により需要が鈍化するも、アメリカの売上高は557億50百万円(前期比24.6%増)となりました。しかし新工場稼働に伴う費用や物流費等のコスト増を吸収するに至らず、営業利益は3億13百万円(前期比85.1%減)となりました。

  • オーストラリア

    インフレと住宅市況弱含みの中、日本からのタンクレス給湯器や暖房機器の供給が遅延したことで主力商品の販売が減少したものの、業務用空調機やタンク式給湯器の伸長、為替換算影響によりオーストラリアの売上高は276億55百万円(前期比7.3%増)となりました。一方で販売減少や原材料価格・物流費の高騰が続き、営業利益は11億80百万円(前期比27.2%減)となりました。

  • 中国

    デベロッパー向け政策の厳格化による住宅市場の停滞や新型コロナウイルス感染症の感染拡大による上海市ロックダウンにより一時的に生産、販売活動が制限されるも、ロックダウン解除後の生産・販売活動の巻き返しや即湯ユニット内蔵ガス給湯器等の高付加価値商品の伸長により、中国の売上高は661億50百万円(前期比25.3%増)、営業利益は105億69百万円(前期比56.5%増)となりました。

  • 韓国

    物価や金利上昇による景況感の悪化に加え、住宅売買の減少、環境適合商品への政府補助金の減額で市場が縮小したことによる主力のボイラー販売減少を他の商品販売でカバーするに至らず、韓国の売上高は320億94百万円(前期比0.1%減)となりました。営業利益は主力商品の販売減少と業務用フライヤーの修理点検費用を計上したことで7億5百万円(前期比32.3%減)となりました。

  • インドネシア

    主力のテーブルコンロの販売が弱含むも、販促効果やラインアップ拡充により需要が旺盛なビルトインコンロやレンジフードの販売が好調に推移したことで、インドネシアの売上高は162億3百万円(前期比19.3%増)となりました。一方で鉄鋼を中心とした原材料価格の高騰が続き、営業利益は24億円(前期比15.1%減)となりました。

  • セグメント売上高
  • 売上高、売上高営業利益率
  • 経常利益、当期純利益
  • 総資産、純資産、自己資本比率