
募集職種によって異なりますので、下記URL(募集職種一覧)をご確認ください。
https://js03.jposting.net/rinnai/u/job.phtml
| 年収モデル例 (賞与・残業30H含む) |
25歳 / 587万円 30歳(主任格)/ 694万円 35歳(係長格)/ 795万円 40歳(課長格)/ 888万円 昇給…年4月 |
|---|---|
| 諸手当 | 役職手当・家族手当・都市手当・通勤手当・給食手当・時間外手当 ※例:時間外手当(残業時間に応じて別途支給(管理職未満の社員)) 家族手当(扶養している配偶者:12,000円、子供1人につき:12,000円) |
| 年間休日 | 121日(リンナイ会社カレンダーに基づく) 指定土曜、日曜、祝日 |
|---|---|
| 長期休暇 | GW、夏季、年末年始 各8~10日間程度 |
| 年次有給休暇 | 初年度最大12日付与 (入社時期により異なります) 以降、年間最大20日付与 |
| 時間有休制度 | フレキシブルな働き方を推進するため、定時内であれば1時間単位、半日単位での取得が可能です。 |
| 時差出勤制度 | 柔軟かつ自律的な働き方のため、始業/終業時間を繰り上げまたは繰り下げしての勤務も可能です。 |
| 在宅勤務(テレワーク) | 効率的な働き方のため、在宅勤務も可能です。 採用部門、職種により利用頻度は異なります。 |
| その他休暇制度 | 結婚、弔事、看護、介護、罹災、事故、公傷病、公職、裁判員など休暇制度有 |
| 独身寮・社宅 | 個人負担1万円程度(独身寮の1カ月分の基準負担額) ※独身寮は総合職の通勤困難者が入居可能 ※転勤の場合は条件により社宅を貸与 |
|---|---|
| 永年勤続表彰 | 勤続10、20、30年などの節目の年に表彰するとともに記念品や特別休暇を付与しています。 |
| カムバック制度 | 自己都合での退職後、条件を満たしていれば復職が可能です。 |
| 持株会・株式特別報酬 | 社員の資産形成のために、自社株の継続的な取得を補助いたします。 また、2023年度、2024年度、2025年度には、持株会会員に対して時価20万円相当の譲渡制限付株式を株式特別報酬として付与しています。 |
| 社員割引 | 社員販売サイトにて、自社製品を社員特別価格でお得に購入可能です。 |
| クラブ・同好会活動 | コミュニケーション作りの一環としてスポーツ活動や文化活動を行うことに対し、会社より活動費や大会参加費などを補助しています。 例:野球、テニス、サッカー、卓球、自転車、ゴルフ、フットサル、魚釣り、バトミントン、ブラスバンド、華道、茶道、日本舞踊 他 |
| リフレッシュ健診補助 | 一定年齢に達した者の病気の早期発見・健康管理に役立てることを目的として、毎年の健康診断と併せて社員および配偶者の人間ドック等への補助をしています。 |
|---|---|
| 社員食堂 | 社員の健康管理や金銭的な負担を減らすことを目的に、食堂が整備されている事業所では栄養士に管理された健康メニューランチを提供しています。 食堂がない事業所に関しては「給食手当」が別途支給されます。 |
| 喫煙対策 | 社員とその家族の健康を守ることを目的に、すべての事業所での完全分煙や禁煙サポートプログラムの提供をしています。 |
| スポーツエール | 社員の健康増進のためにスポーツの実施に向けた積極的な取り組みをしている企業として、スポーツ庁から認定をいただいています。 |
| くるみん | 子育てサポートに力を入れている企業として、厚生労働大臣より認定されています。 |
| 選択型福利厚生 | 社員とその家族の余暇の充実のために、旅行、グルメ、文化活動等を社員特別価格で手軽に利用でき、支払には毎年社員に付与されるポイントを充当することができる制度です。健康行動を申請した社員には追加でポイントを付与し、社員の健康意識向上にも寄与します。 |
| 階層別教育 | 新入社員研修、フォローアップ研修、昇格者研修、考課者研修、選抜型研修など、階層ごとの役割を認識し、会社や周囲からの期待に沿った能力の発揮や行動の変容を目的とした教育制度です。 |
|---|---|
| 職能別教育 | 各々の仕事内容に合わせたスキル獲得を目的とした教育制度です。 |
| 年代層別教育 | 35歳・45歳の年齢になった際にキャリアやお金について学ぶことができる福利厚生を目的とした教育制度です。 |
| 自己啓発 | 社員個々人の自主的な自己啓発の促進を目的とした教育制度です。通信教育、オンライン英会話、サブスク型のeラーニングなど様々な形で学びの機会を提供しており、合格修了の場合費用の半額を支給いたします。 |
| テーマ別教育 | 女性活躍推進などのテーマを代表に、階層や職能に関わらず全社員が必要とされる知識の習得を目的とした教育制度です。 |
| 部門別教育 | 部門ごとに必要なスキルの獲得や能力の醸成を目的とした教育制度です。 |
| 海外赴任者教育 | 海外赴任を控えた社員に対しての現地の文化の理解・語学力の向上を目的とした教育制度です。 |