環境行動計画「7E戦略」と結果

当社は、環境行動計画「7E戦略」を策定し、全事業域で全員参加の環境活動を通じて、環境パフォーマンスの向上活動を継続推進。7E活動 (E-プロダクト、E-ファクトリー、E-マーケティング、E-サービス、E-オフィス、E-マインド) 別に目標と実績、および評価結果を報告します。
■年度目標に対する達成度の自己評価基準
達成率:○100% △70%以上 ×70%未満
算定範囲:リンナイ株式会社

2017年度環境行動計画と目標

取り組み分野 環境行動計画「7E戦略」
(2015年-2017年)
2017年度目標

Eマーケティング(販売)

Eサービス
(施工・修理)

高効率商品の販売拡大
2020年までに当社給湯分野におけるCO2削減貢献量を160万t-CO2とする(※1)
CO2削減貢献量
102万t-CO2/年
Eプロダクト
(商品開発)
エネルギー消費・CO2排出量
ゼロエネルギーハウスに対応した高効率機器の開発、待機時および使用時の消費電力低減における商品への取り組みを継続的に行う
・高効率ガス給湯器の開発

・サーキュレーター効果により、ガス消費量を低減することができるガスファンヒーターの開発

資源循環・省資源
企画・設計段階から商品のライフサイクルごとに環境影響を意識し、小型・軽量化に資する商品開発を継続的に行う

・製品アセスメントの実施
(国内向け新商品全てに実施)

・省資源機器の開発(商品の小型・軽量化など)

Eプロキュアメント
(調達)
サプライチェーンマネジメントの推進
サプライチェーン全体における環境パフォーマンスの向上を促進するため、取引先様と連携した環境保全活動を行うとともに、各国規制に対応したグリーン調達管理を継続的に行う

・取引先様における環境負荷データ(CO2排出量など)の把握に向けた検討

・当社E-調達基準書に準拠した材料調達と使用(グリーン商品開発)

・各国規制に対応した化学物質管理の維持強化

Eマインド
(従業員)
環境取り組み・商品情報の公開

・CSRレポート

・CSRWebサイト

・全国営業拠点にあるショールームや工場見学

・環境展示会 など

・CSRレポート2017年度版の発行

・Webサイト(CSR・社会・環境)での環境情報開示 など

環境教育・啓発
従業員への環境教育・啓発活動を積極的に行い、環境意識の向上を継続的に図る
全社および各事業所の年度計画に沿った、各種教育の実施

Eファクトリー
(生産)(※2)

CO2排出量原単位の低減
2017年度までに、2009年度比▲8%以上
2017年度までに、2009年度比▲8%以上
廃棄物排出量原単位の低減
2017年度までに、2010年度比▲7%以上
ゼロエミッションの継続 (再資源化率99.5%以上)
2017年度までに、2010年度比▲7%以上
ゼロエミッションの継続 (再資源化率99.5%以上)
水使用量原単位の低減
2017年度までに、2010年度比▲7%以上
2017年度までに、2010年度比▲7%以上
有害化学物質(※3)取扱量原単位の低減
2017年度までに、2010年度比▲7%以上
(ろう材を除く)
2017年度までに、2010年度比▲7%以上
(ろう材を除く)
Eオフィス
(事務所)
グリーン購入比率
91%以上を継続維持
事務所におけるグリーン購入率を91%以上にする
(金額ベース)

2016年度環境行動計画と実績

取り組み分野 2016年度目標 2016年度結果 評価

Eマーケティング(販売)

Eサービス
(施工・修理)

CO2削減貢献量
120万t-CO2/年(※1)
CO2削減貢献量
98万t-CO2/年(※1)
Eプロダクト
(商品開発)
高効率給湯器の開発
待機電力の削減
高効率商品を開発
・海外向け高効率ガス給湯器
・厨房機器

待機電力を削減

・海外向け衣類乾燥機
・ガス給湯暖房用熱源機
省資源・資源循環への取り組み
・製品アセスメントの継続実施
・軽量化・節水化の推進

製品アセスメントを実施

軽量化商品を開発

・海外向けテーブルコンロ
・ガスファンヒーター
・ガス給湯暖房熱源機

梱包の簡素化を実施

Eプロキュアメント(調達) サプライチェーンを通じた環境管理の推進
・グリーン商品開発
・グリーン調達管理

・取引先様における環境負荷データ(CO2排出量など)の把握に向けた検討

・当社E-調達基準書に基づいた材料の調達と使用

・化学物質管理の基盤を構築し、取引先様との連携を強化

Eマインド
(従業員)

・CSRレポート2016年度版の発行

・Webサイト(CSR・社会・環境)での環境情報開示など

・CSRレポート2016年度版を発行

・Webサイトでの環境情報開示

全社・各事業所の年度計画に応じた、各種教育の企画・運営 内部監査員教育などを実施

Eファクトリー
(生産)(※2)

CO2排出量原単位の低減
2009年度比▲7%以上
2009年度比▲22%
廃棄物排出量原単位の低減
2010年度比▲6%以上
ゼロエミッションの維持・向上
2010年度比▲20.7%
ゼロエミッションの維持・向上
水使用量原単位の低減
2010年度比▲6%以上
2010年度比▲24.9%
有害化学物質(※3)取扱量原単位の低減
2010年度比▲6%以上
2010年度比▲29.1%
Eオフィス
(事務所)
事務所におけるグリーン購入率を91%以上にする
(金額ベース)
グリーン購入比率(金額ベース)
96%
  • (※1)CO2削減貢献量=リンナイ給湯機器の性能向上により、2005年販売商品と比較して削減されるCO2排出量(推定値)
  • (※2)原単位=リンナイの定める単位基準あたりの負荷量
  • (※3)有害化学物質=PRTR法に定める第1種指定化学物質